社員同士の学びを促す「講師認定制度」の作り方


 「講師認定資格CTT+」は主に研修担当者がでチャレンジする資格ですが、講師をやりたがっている社員がチャレンジすることによって、その社員の意欲を高めたり、社員同士の学びを促すことができます。

 今回は「講師認定資格CTT+」を活用した「社員同士の学びを促す『講師認定制度』の作り方」についてご紹介します。


(1)社内講師認定レベルを定義し、社内講師を公募する

 「講師認定資格CTT+」には、知識テスト(CBT)と実技テスト(PBT)があります。この2つのテストを効果的に活用して、次のように「講師認定レベル」を定義します。

 

<例>講師認定レベル

レベル3)正式認定講師:実技テスト(PBT)合格者

レベル2)準認定講師:知識テスト(CBT)合格者

レベル1)未認定講師:テスト未受験

 

 取り組み意図、条件等の内容も含め案内し、社内公募します。


(2)「講師認定資格チャレンジ権」審査をする

 応募者は所定のレポートを提出の上、主催部門による事前審査を受けます。社内的にメリットありそうな研修内容、または社内的に有用な講師になりそうだと主催部門が判断した場合、その社員に「講師認定資格チャレンジ権」を与えます。

 

<事前審査・レポート項目例>

1)どんな研修内容をやりたいのか?

2)対象者はどんな人か?何人ぐらいいそうか?

3)対象者はこの研修によって何が得られるか?

 

 その社員は、受験費用、トレーニング費用が免除されます。(主催部門が負担します。)


(3)「レベル2:準認定講師」にチャレンジする

 「講師認定資格チャレンジ権」が与えらた社員は、知識テスト(CBT)の試験準備して、試験にチャレンジします。この知識テストに合格した場合、資格団体からCBT合格証が発行されます。このCBT合格証を持って、レベル2の「準認定講師」とします。


 知識テスト(CBT)の受験ツールおよび知識テスト(CBT)については、以下をご参照ください。

<リンク先>

講師認定資格CTT+の知識テスト(CBT)学習と受験


(4)「レベル3:正式認定講師」にチャレンジする

 レベル2の「準認定講師」は、レベル3の「正式認定講師」に向けた準備をします。具体的に次の3点を準備、提出し、資格団体の審査を受けます。

1)研修企画書(所定のフォーム有り)

2)20分間研修(ビデオファイル)

3)研修報告書(所定のフォーム有り)

 上記の審査に合格した場合、合格証が発行されます。この合格証をもって、レベル3の「正式認定講師」と認定します。


 実技テスト(PBT)の準備や審査については、以下をご参照ください。

<リンク先>

講師認定資格CTT+の実技テスト(PBT)準備と審査


(5)合格後「レベル3:正式認定講師」として承認し、社内に公表する

 レベル3の「正式認定講師」の社員は、社内報、ポスター等で承認したことを社内告知しましょう。

 

 ノウハウを蓄積した社員が、教える資格を有して、社内研修を実施することで、社内ノウハウのよりよい循環が促されます。

 

 一度に多くの「正式認定講師」を輩出させる必要はありません。そのような社員を年間数人でも継続して生み出すことで、社員同士の学びを促すことができるのです。



上の作り方は一例です。貴社独自の「講師認定制度」を作るために、

「講師認定資格CTT+取得研修」を受講してみませんか?(詳しくは以下をご覧ください。)


ご不明な点は次の「ご質問フォーム」にお尋ねください。